繊維スレッド - 1064329908 - したらば掲示板

1：荷主研究者：2003/09/24(水) 00:11: 繊維関係の話題を今だからこそ熱く語り明かすスレッド。

日本化学繊維協会
http://www.fcc.co.jp/JCFA/index_j.html

信州大学繊維学部　繊維関係のリンク集
http://coe.shinshu-u.ac.jp/links/industry_j.html
631：荷主研究者：2021/01/02(土) 18:26:07: https://www.chugoku-np.co.jp/localeco/article/article.php?comment_id=711496&comment_sub_id=0&category_id=113
2020/12/21 22:00　中国新聞
大和紡績が出雲工場の設備増設　５Ｇ需要、不織布フィルター生産ライン新設

新工場で生産する製品を前に設備増設の覚書を交わす丸山知事（左）、斉藤社長（中）、長岡市長

　大和紡績（大阪市）は、出雲工場（出雲市）内に新工場を建設し、電子・半導体などの分野でニーズが高まる産業用の不織布フィルターの生産ラインを新設する。一貫生産体制を整えて来年７月に操業を始め、産業資材事業の主力工場として機能を強める。

　新工場は鉄骨平屋３２３０平方メートル。精密機器を洗浄する液体のろ過などに使うフィルターで、島根県外の２工場にある原料、製品生産の設備をそれぞれ移設し、計４ラインを新設する。同社は、第５世代（５Ｇ）移動通信システム関連での需要の伸びも想定する。

　ほかに土木資材の生産ラインの新設も含め、計１４億２４００万円を投資。操業後３年で３０人の雇用増を計画する。同工場の売上げは２・２倍に伸びる見込み。

　同工場は１９２０年に発足。２１日、島根県庁で丸山達也知事、長岡秀人市長と調印式に臨んだ斉藤清一社長は「人材難の中、長いつながりを通して行政の支援と理解があるのはありがたい」と話した。県と市は、投資などに計約２億６千万円を助成する。（三宅瞳）
632：荷主研究者：2021/01/02(土) 23:05:21: https://www.nikkan.co.jp/articles/view/00583217?isReadConfirmed=true
2020/12/28 05:00　日刊工業新聞
大和紡績が生産集約、出雲に産業用フィルター棟

　ダイワボウホールディングス子会社の大和紡績（大阪市中央区）は出雲工場（島根県出雲市）に、液晶基板や半導体の洗浄装置などに使う産業用フィルター（写真）の生産棟を新設する。投資金額は約１４億円。２０２１年７月に稼働予定。需要増に対応するとともに、既存工場閉鎖などの生産体制再編を進めて物流コストなどを合理化、利益率の向上を図る。

　同社の産業用フィルターは現在、原料を美川工場（石川県白山市）で生産し、和歌山工場（和歌山県美浜町）で製品化している。今回の新棟建設に合わせて、両拠点での工程を出雲工場に集約する。和歌山工場で生産する土木資材も、出雲工場に移管。その上で、和歌山工場は２１年９月に閉鎖する予定。

(2020/12/28 05:00)
633：名無しさん：2021/03/22(月) 22:16:23: 合成樹脂スレッド
http://jbbs.shitaraba.net/bbs/read.cgi/study/2246/1073920867/484

484 名前：名無しさん[sage] 投稿日：2021/03/22(月) 22:15:27
https://news.yahoo.co.jp/articles/86faf6a0b4e3a7937bbd91e48cbd0e4e3d109edb
ナイロンが足りない！自動車業界で浮上した新たな生産リスク
3/20(土) 9:12配信
ニュースイッチ
「内部はてんやわんやだ」
　自動車業界に、半導体や地震に続く新たな生産リスクが浮上した。汎用エンジニアリングプラスチックの一つである、ナイロンの不足だ。2月に北米で起きた寒波により、米南部に集積する石油化学プラントが一時停止。原料や製品の供給が滞っており、トヨタ自動車が北米4工場で生産調整に乗り出すなど、樹脂系部品を生産、使用する自動車系メーカー全般に影響が及んでいる。範囲の広さから「影響は夏頃まで続くのでは」との声もあり、好調な車生産に水を差す事態となっている。（名古屋・政年佐貴恵）

　「材料の確保はどうなっている」「製品の納入スケジュールを教えて欲しい」―。北米寒波から1週間ほどたった2月下旬以降、自動車部品メーカー各社は状況把握に追われた。「車生産の維持を最優先に状況を調査しており、内部はてんやわんやだ」（駆動部品メーカー社員）。

　影響を受けているのは、ナイロン6やナイロン66といったエンプラだ。締結部品やエンジン部品など、強化プラスチックとして幅広く使われる。寒波により米テキサス州で大規模停電が発生し、化学メーカーの製品供給が一時停止。米デュポンがフォースマジュール（不可抗力による供給制限）を発動したほか、東レも製品供給が不安定だという。防振材などを手がける部品メーカー首脳は「『明日から供給できない』と突然通達があった」と困惑する。

　この影響で、トヨタ自動車は11日頃からセダン「カムリ」やスポーツ多目的車（SUV）「RAV4ハイブリッド」などを生産する米ケンタッキー州の工場と、エンジンなどを生産する米ウェストバージニア州の部品工場の生産ラインを一部停止。ピックアップトラック「タコマ」を手がけるメキシコの完成車2工場でも一部稼働を停止し、生産調整している。

　すでに北米の電力は回復しつつあるが、凍結による配管の破損などで復旧には時間がかかっているもよう。部品各社は材料調達ルートの確保や代替材料への切り替えなどを行っているが、基幹部品に多く使われているだけに切り替えには時間がかかる。元々ナイロン需要が逼迫（ひっぱく）していたことも追い打ちとなり、影響は夏頃まで続くとの見方もある。トヨタ幹部は「時々刻々と変わる状況に合わせて毎日調整している」としつつ、「そのくらいは覚悟しないといけないかもしれない」と明かす。

　このほか北米では輸送コンテナ不足も続いており「コストに加え、輸送期間も通常時の倍以上になっている」（部品メーカー幹部）。各社は相次ぐ課題に対し、影響を最小限に留めるべく奔走している。
634：荷主研究者：2021/04/11(日) 22:01:48: https://www.chugoku-np.co.jp/localeco/article/article.php?comment_id=737834&comment_sub_id=0&category_id=113
2021/3/24 13:02 中国新聞
不織布素材の工場新設　東洋紡岩国、マスクや医療需要対応

協定書にサインする西山専務執行役員（手前左）や、岩国市の福田良彦市長（同右）

　高機能素材メーカーの東洋紡（大阪市）は岩国市灘町の岩国事業所内に、新工場を建設する。２３日、市役所で進出に関する協定に調印した。新型コロナウイルスの感染拡大による需要の高まりを受け、マスクや医療用防護服に使う不織布素材の生産を強化する。投資額は約１６億円で、２０２２年７月の操業開始を目指す。

　新工場は鉄骨平屋１６０７平方メートルで、４月に着工する。３層構造マスクの真ん中の不織布を作るための設備を導入する。表層と内側用は既存の設備を改造し、新素材の開発にも対応できるようにする。

　岩国事業所は１９３７年に操業開始。塗料用の樹脂や海水を淡水化する膜などを生産している。従業員は４１７人で、新たに８人の地元採用を計画している。建設には経済産業省の補助金も受ける。

　協定調印式に臨んだ西山茂雄専務執行役員は「海外からマスクの輸入が難しくなった時、国内で供給できる体制をつくる。生産だけでなく、開発拠点としても期待している」と話していた。（黒川雅弘）
635：荷主研究者：2021/04/11(日) 22:02:14: >>634
https://www.nikkan.co.jp/articles/view/00592643?isReadConfirmed=true
2021/3/25 05:00 日刊工業新聞
東洋紡、岩国にＰＰ不織布の開発・製造拠点　年産1200トン安定供給

　東洋紡は岩国事業所（山口県岩国市、写真）内に、ポリプロピレン（ＰＰ）不織布の開発・製造拠点を新設する。４月に着工し、２０２２年７月の稼働を予定する。投資額は約１６億円で、生産能力は最大で年間１２００トン。不織布を安定供給する。アフターコロナを見据え、高機能品や環境対応品の開発も行う。

　新拠点の延べ床面積は１６０７平方メートルで、マスクや医療用防護服に使用するＰＰ製メルトブローン不織布やスパンボンド不織布を生産する。建設には経済産業省の「サプライチェーン対策のための国内投資促進事業費補助金」を活用する。

　新型コロナウイルス感染拡大以降、マスクや医療用防護服などに使用する不織布は需要が逼迫（ひっぱく）し、安定供給の重要性が指摘されていた。

　東洋紡の岩国事業所では現在、ポリエチレンテレフタレート（ＰＥＴ）製スパンボンド不織布を生産。ＰＰ製不織布は０２年に生産を取りやめていた。

(2021/3/25 05:00)
636：荷主研究者：2021/08/28(土) 22:02:11: https://www.nikkan.co.jp/articles/view/00605679?isReadConfirmed=true
2021/7/19 05:00 日刊工業新聞
東レ、ポリエステル長繊維不織布３割増産　滋賀に設備

アクスターを用いて作った工業用フィルター

　東レは、ポリエステル長繊維不織布「アクスター」を増産する。滋賀事業場（大津市）に設備を導入した。投資額や設備の詳細は非公表。現在設備の稼働率を高めており、生産能力を現状の年間７５００トンから３割高める。用途の工業用集塵フィルターや建材用途で利用が拡大しており需要に対応する。売上高は２０２２年度（２３年３月期）に２０年度比３割増を目指す。

　中国の工場排気において環境規制が強化され、工業用集塵フィルターの需要が高まっている。また国内外問わず住宅外壁に用いる透湿防水シートにおいて、近年の気温や大雨など激しい天候変化を受けて長期耐久性や品質安定性が求められている。東レはこれらの状況を踏まえアクスターを増産する。

　アクスターは強度、密度に特長を持つポリエステル製の長繊維不織布。

(2021/7/19 05:00)
637：荷主研究者：2021/10/02(土) 16:18:45: https://www.nikkei.com/article/DGXZQOCC016XA0R00C21A9000000/
2021年9月1日 20:00 日本経済新聞石川
北日本紡績、静岡企業の樹脂ペレット事業を買収
638：荷主研究者：2021/12/12(日) 15:12:39: https://www.nikkei.com/article/DGXZQOUF0170S0R01C21A1000000/
2021年11月1日 17:43 日本経済新聞
東洋紡、富山の2工場を休止　配置転換へ
639：荷主研究者：2021/12/12(日) 15:18:02: https://www.sakigake.jp/news/article/20211105AK0025/
2021年11月5日 16時19分掲載 2021年11月5日 19時2分秋田魁新報
東洋紡が大館に生産拠点　人工腎臓向け素材、ニプロ工場内に

建設工事が進むニプロ大館工場の第７工場＝大館市二井田

　繊維大手の東洋紡（大阪市）は５日、秋田県大館市に透析患者向け人工腎臓の素材を生産する拠点を新たに設けると発表した。医療機器大手ニプロ（大阪市）の大館工場内に進出。両社が同じ場所で一貫生産体制を築くことで、輸送に要するコストの削減や納期対応力の向上を図る。東洋紡は２３人、ニプロは８０人を新たに雇用する予定。東洋紡の本県進出は初めてで、事業費は約５０億円を見込む。

　ニプロ大館工場は大館市二井田の県営大館工業団地に立地。ニプロは人工腎臓を増産するため、今年７月から第７工場の建設を新たに進めている。東洋紡と一貫生産を行う区画は第７工場内に設ける計画で、２０２４年７月の稼働を予定している。

　東洋紡が手掛ける素材は、血液をろ過する微細な穴があいた中空糸（ちゅうくうし）と呼ばれる膜。人工腎臓の中には約１万本の中空糸が入っており、血液を流すと尿素などの不要物質を取り除くことができる。

　東洋紡は現在、岩国事業所（山口県岩国市）で中空糸を生産し、ニプロ大館工場まで陸路で運んでいる。一貫生産体制の構築で、両社は輸送時間やコストの削減に加え、納期対応と品質管理の大幅な改善が見込まれるとしている。ニプロ大館工場での人工腎臓の生産能力は５割増となる見通しで、ニプロ側は約１７０億円を投資する予定。

　ニプロによると、世界の透析患者数は毎年約７％ずつ増加。新興国や途上国が経済的に豊かになり、食生活が変化したことが背景にあるという。ニプロの人工腎臓は国内外で需要があり、増産を続けている。

　両社の幹部は５日、県庁を訪れ、佐竹敬久知事に事業内容を説明した。東洋紡の竹内郁夫社長は「中空糸（の製造）はニプロと共に歩んできた。強固な生産体制を構築し、この秋田の地から広く世界に人工腎臓を提供したい」と述べた。
640：荷主研究者：2022/01/09(日) 15:57:14: https://www.chugoku-np.co.jp/localeco/article/article.php?comment_id=813079&comment_sub_id=0&category_id=113
2021/12/1 13:00 中国新聞
東洋紡岩国、ＬＮＧに　事業所自家発電、２３年１０月稼働

新しい自家発電設備のイメージ

　素材メーカーの東洋紡（大阪市）は、岩国事業所（岩国市）の自家発電所の燃料を石炭から液化天然ガス（ＬＮＧ）などに転換する。石炭燃料に比べ、二酸化炭素（ＣＯ２）の排出量を年８万トン（４１％）減らせる見込み。３０日、現地で安全祈願式があった。

　事業所の敷地約１万２６００平方メートルにＬＮＧのタンクや蒸気タービン、ボイラーなどを新設する。１１月中旬に着工しており、２０２３年１０月に稼働させる。ＬＮＧと廃棄物固形燃料（ＲＰＦ）を燃料に、出力は１９８４年建設の現設備と同規模の１万６４２０キロワットを見込む。投資額は約９０億円。大阪ガスグループが建設や保守などを担う。

　岩国事業所では６～７割の電力を自家発電で賄っている。設備の更新で全社のＣＯ２排出量を７％減らせるという。

　式後の記者会見で竹内郁夫社長は「低炭素ものづくりが可能な拠点としてまい進したい」と述べた。（有岡英俊）